UAV制御へのLTE通信の影響との対話を配信しました。
かつてLTE通信が開始された時、国土地理院は電子基準点への干渉対策をとらなければならなくなりました。
航空法の改正に伴う目視外飛行の拡大に対し、通信会社はLTEを使用したUAVとの通信サービスを開始しています。LTE通信がUAVの制御に影響しないのか、調査結果を配信しました。
436 UAVレーザ測量の積算基準 作業工程の中身が判明
本ブログは、ｉ地図通信435号と436号で配信したメールマガジンの対話を整理したものです。 UAVレーザ測量について、国土交通省大臣官房技術調査課が作成している積算基準と国土交通大臣が作成している公共測量作業規程の準則の対応関係は、次表のとおり整理できました。 また、UAVレーザ測量に積極的に取り組んでいると思われるｉ地図通信の読者に、積算基準の歩掛り及び公共測量作業規程の準則の作業工程との対応関係を確認したところ、歩掛り数値の多寡に対する意見には幅がありましたが、”妥当性に欠ける数値ではない”ことは確認できました。
コメント
コメントを投稿