【ｉ地図通信】ブログ

  写真1　地上測量機器のレンタル会社 　InterGEOは、世界最大規模の測量展である以前に、ドイツの測量展でもあります。最新技術以外にも、地上測量機器のレンタル、測量ポールや反射プリズムの販売といったドイツの測量会社向けの出展も多くありました。 写真２　多様なSLAMプラットフォーム 　Feima Robotics社のパネルです。 　SLAMが、いろいろな分野に活用できそうなことを表していると思って撮影しました。 写真３　DJI測量・調査用等製品一覧 　DJI社ブースの壁に、同社の測量・調査等に用いる製品の写真が掲載されていました。日本国内での展示会では、このような展示の仕方はされていませんが、ここでは、同社は十分に測量機器メーカといえそうです。 写真4　成層圏プラットフォームAirbus社製 Zephyr 縮小模型 　数年後にZephyrは、通信電波の中継基地局として実用化される予定だそうです。次は、カメラが搭載されることになるのでしょう。 写真5　電動超軽量飛行機 　二人乗機で、片側の座席が取り除かれ、センサーが搭載できるようになっています。 　国内では超軽量飛行機の運用は、非常に困難ですが、VTOL（垂直離着陸航空機）になると変わってくるのかもしれません。 写真6　Vexcel社の展示ブース 　UltraCamのレンズコーンの構成(2-4-2)が、あちらこちらに示されていました。天井に取り付けられている装飾品は、それぞれ90度回転させると、連続して撮影しているイメージになり楽しいのですが、、、。 写真7　Leica geosystems社製Multi Mapper (Airborne Hybrid System) 　斜め航空カメラが、さらに進化しているようです。可視光カメラと近赤外カメラ、カメラとLiDAR、幾つかの組み合わせがありますが、それぞれに特性があり、相性はあまりよくありません。 写真8　地球観測衛星SpaceEye-T 　衛星画像の販促を目的とした展示は、白黒25cmとカラー1mの画像撮影のSpaceEye-TとXバンド干渉SAR観測のQPS研究所のみでした。スマホ測位と同様、測量と密接に関連しない製品は、他国の企業からは展示されていないようでした。 写真9　UAV搭載センサー 　Sonyが、ここでは測量調査機器メーカの顔をし、UAV搭...

写真1　2台式立体視用ディスプレイ”#d PluraView” 消息が絶たれそうと何度も噂のあった日本での普及度もかなり高い2台式立体視用ディスプレイを販売する元気いっぱいのschneider digital社の展示ブースです。 写真2　両眼認識式立体視用ディスプレイ 写真では見えづらいのですが、ディスプレイの上端にマイクロソフト社のキネクトが装着され、人の両眼を追跡すると共に、左右の画像の向きを左右の目に合わせて変化させることで、裸眼でも立体視がきるようにしてあります。 写真3　立体視用ディスプレイ”CONTOUR” 写真4　キネクトを使った両手による三次元モデルの操作 写真5　色付き道路点群データからの図化 車載写真レーザ観測結果を用いた図化の状況を示しています。この手の技術を積極的に紹介しているところはなく、僅かに気付いた1社です。標識等は自動認識していますが、それも図化するのは人による作業が基本のようです。 cyclomedia社の評価すべきところは、車から撮影した写真の位置が示されることです（写真内の緑色の円）。これによって図化したい地物がよく見える写真を選択できるようになっています。 地形図作成がよく分かっていて、最善の方法を模索しているように伺えました。 写真6　点群データからの水道管の図化 写真7　点群データからのパイプラインの図化 写真8　斜め写真とレーザ点群データ 写真9　レーザ点群データの分類 写真10　5cm間隔色付き点群データ 写真11　3cm間隔色付き点群データ 写真12　点群データからの自動家屋分類（UVM System社） レーザ点群データから面を図化するのは、これが限界でしょう。ここから矩形に整形することは容易ですが、それはしていませんでした。精度が確保できないことが理由であることは、容易に想定できます。 写真13　屋根面からの棟線認識（UVM System社） 写真14　屋根データの修正（UVM System社） 写真15　出窓の修正（UVM System社） 写真16　衛星画像により整備した都市モデル（VISICOM社） 写真17　VISICOM社の展示ブース （了）

写真1　ベトナムからフランクフルトへの航路 写真２　InterGEO2025が開催されたFLANKFULT MESSE 写真３ FLANKFULT MESSEの入口 　 写真４　会場入口から撮影した1枚 　遙か遠くに会場奥の壁があります。 写真5　会場案内図 写真6　会場に入って直ぐ左の製品紹介の講演会場 写真7　規模の大きな展示例（トプコン社） 写真8　規模の大きな展示例（トリンプル社） 写真9　2段にして使っていたGeo++社 写真10　日本企業の展示（アミューズワンセルフ） 写真11　日本企業の展示（QPS研究所） 写真12　日本企業の展示（レフィクシア社） 　写真13　日本企業の展示（ソキア社） 写真14　日本企業の展示（ソニー社）

 　GAFA（ガーファ）については、今さらいうまでもありませんが、筆者の定義では、「IT活用を実現する超巨大なインフラ提供者（プラットフォーム）」です。 　おこがましいですが、測量に例えると、超巨大な主題図作成を実現する一般図作成者（測量会社）ということでしょうか。現代語訳では、地理空間情報社会を実現する基盤地図情報作成者（空間情報作成会社）。 　ちなみにGAFAでは、Googleが検索エンジン、Appleが通信媒体、Facebook（現Meta）が交流インフラ、Amazonが売買インフラを、それぞれ提供しています。今は、PCのOSを提供するMicrosoftも加えられることがあるそうです。 　DM時代には、社会活動の7割ぐらいが位置情報に関連していると、測量業界では度々言われました。それまで地図として表現されてきたものだけでなく、日常生活やビジネス、インフラ管理、物流、緊急サービス、環境保護等、あらゆるものが測地座標系で管理されるスマートな社会が構築されると語られました。 　その体現は、今では、プラトーやスマートシティなのかもしれません。 　ただ、当時のワクワク感はありません。空間情報のプラットフォーマが現れる気配は感じられません。空間情報作成会社が作った空間情報は使ってもらえず、受託して作った空間情報は無料で提供されています。 　先月の23日、セコムと伊藤忠商事は、パスコのTOB（株式公開買い付け）が成立したと発表しました。それまでセコムが7割の出資だったところを、75％に高め、伊藤忠商事が残りの25%を所持する目標は達成できなかったようですが、上場廃止はできたようです。 　これにより新たな投資を行い、伊藤忠商事の幅広い顧客企業網を活用し、民間市場の拡大も図られるようです。 　大小にかかわらず、それなりの測量会社が民間市場の拡大に尽力してきたものと思います。ただ、売上げに占める割合には、20%の壁があったようです。 　WordやExcel、PowerPointと並んで、MicrosoftOfficeにGISが入ることも、DM時代には期待されました。ただ、GISには、地理空間情報データの壁がありました。その壁も、外部資本によって取り除かれようとしている気がします。GoogleMaps等に見られるように、技術的な問題はCloudサービスによって解消されていま...

 　新春の目出度さも、元日に発生した能登半島地震と命名された大規模災害によって吹き飛んでしまいました。 　2日には、被災地向けの物資を運搬するために新潟空港基地を目指して離陸しようと羽田空港で離陸に向けて滑走路を走行していた海上保安庁の飛行機が、着陸してきた日本航空機と接触する大事故が発生しました。筆者にこの事故は、大規模災害対応による非日常的な業務に終われた災害関連事故のように思われます。 　報道で聞かれた方も多いと思いますが、国土地理院からは、地震当日、電子基準点による地殻変動の分析結果が発表されています。 　https://www.gsi.go.jp/common/000253916.pdf 　公務員の幹部あるいは防災担当は、いつでも災害に対応できるように行動が管理され、発災に当たっては迅速な対応が求められます。 　気象庁の防災担当は、発災直後にメディアに登場し、誰もがその行動を知るところですが、国土地理院等も例外ではありません。 　航測会社も、元旦の夜には、国土地理院と一体となって撮影の分担を調整し、2日の未明からは事前に用意した撮影計画に従って被災地を撮影しているようです。既に国土地理院のＨＰで公開されていると共に、大手航空会社でも2日から独自撮影した航空写真を公開しています。 　被災地の測量会社も、防災関連の担当者が2日から出社し、役所と共に被災調査をどのように進めていくかが検討されていることでしょう。 　年度末の多くの納期が迫る中、納期の調整等も含め、営業や経営も一体となって災害対応に取り組まれていることを、同じ測量に身を置くものとして敬意を表します。 　被災された方には　心からお見舞い申し上げますと共に　皆様のご無事と　1日も早い普及・復興をお祈りいたします 　2024年1月3日(水) 　アいちず創製株式会社　ｉ地図通信編集室　津留　宏介