171 航空レーザは、まだまだ波に乗っています。

 　航空レーザ測量は、送電線調査が最初の商品だったのではないでしょうか。

　その後、地形測量に拡大していきますが、その時はヘリコプターを運用し、高密度に測定できる会社が有利で、市場も２社分ぐらいしかないと推定していました。

　ところが、１級河川流域の測量に拡大、さらに土砂災害危険区域、津波危険区域、そして今では河川の深浅測量も行われています。

　デジタルの時代である現在、一度作ってしまえば、経年変化部の更新ぐらいしか仕事はなくなるはずですが、次々にイノベーションが起こっているような錯覚に見舞われます。

　次は、浅海の測深が動き出しました。沿岸海域は、海上保安庁水路部（現 海洋情報部)が2000年頃から航空レーザ測深を行っていたはずですが、止めどなく市場が開拓されていきます。

　ｉ地図通信171号では、(公財）日本財団と(一財)日本水路協会が協働する、日本の総海岸線約35,000kmの訳90%における水深約20mまでの海底地形図を、10年間で整備しようとする「海の地図PROJECT」と対話しました。