263　測量の正確さの確保

 


　ｉ地図通信２６３号では、測量の正確さの確保との対話を配信しました。


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436　UAVレーザ測量の積算基準　作業工程の中身が判明

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 　本ブログは、ｉ地図通信435号と436号で配信したメールマガジンの対話を整理したものです。 　UAVレーザ測量について、国土交通省大臣官房技術調査課が作成している積算基準と国土交通大臣が作成している公共測量作業規程の準則の対応関係は、次表のとおり整理できました。 　また、UAVレーザ測量に積極的に取り組んでいると思われるｉ地図通信の読者に、積算基準の歩掛り及び公共測量作業規程の準則の作業工程との対応関係を確認したところ、歩掛り数値の多寡に対する意見には幅がありましたが、”妥当性に欠ける数値ではない”ことは確認できました。
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ｉ地図通信699号　作業規程の準則における航空写真の撮影基準

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 　令和5年版 公共測量作業規程の準則によると、航空写真の撮影基準は二つあります。ひとつは、フィルム航空カメラを使用した場合の第１９９条（空中写真の撮影縮尺）、もうひとつは、デジタル航空カメラを使用した場合の第１８５条（数値写真の地上画素寸法）です。なお、第１９９条では空中写真、第１８５条では数値写真という表現をしていますが、航空写真と同じ意味で、使用している写像の記録媒体がアナログ（フィルム）かデジタル（固体撮像素子）かの違いです。 　本稿では、数値写真の地上画素寸法が、どのような意味を持っているのかと対話します。空中写真の撮影縮尺については、既知として扱います。 　第１９９条（空中写真の撮影縮尺）は、次のように規定されています。   　第１８５条（数値写真の地上画素寸法）は、次のように規定されています。 　フィルム航空カメラでは、地図情報レベル毎に一意に撮影縮尺が決められるのに対し、デジタル航空カメラでは数式で決めなければなりません。 　フィルム航空カメラは、作業規程の準則が制定された時代には、標準化が進み、写真測量の精度の基準となる焦点距離、フィルムサイズ、フィルム解像度が、どのメーカのどの機種も同じになっていたためです。 　一方、デジタル航空カメラは、フィルム航空カメラのように標準化する必要がないため、同じメーカでも機種ごとに仕様が異なっています。したがって、地形図作成の精度を満たすためには、カメラの仕様毎に撮影基準を決定する必要があります。 　デジタル航空カメラによる航空写真の撮影基準（数値写真の地上画素寸法）は、平成18年(2006年)度に実施された国土地理院の委託研究「ディジタル写真測量の標準化に関する調査研究作業」で決定されています（津留、2007）。 　この委託研究では、Intergrah（現Leica Geosystems）社のDMCとVexcel社のUCDの2つの航空カメラを対象に、8つの検証が行われ、地上画素寸法別の精度と数値写真の測定精度（地上画素寸法の1/2）が導かれました。 　これを基に第２１６条（調整計算）第８項に規定するフィルム航空カメラで撮影した航空写真を用いた調整計算における標高点の残差（対地高度の0.02%以内）を、どのデジタル航空カメラでも満たせる基準が第１８５条初項のとおり導かれました。つまり、フィルム航...
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ｉ地図通信773号から777号　Japan Drone2025

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写真１　幕張メッセの玄関 玄関の一部が改装中でした。 写真２　会場風景 パノラマ機能で全体を写しましたが、手間は人の相対移動速度が速く、人が分身してしまいました。 写真３　台湾からの訪日団のブース 海外からも多くの出展がありました。 写真４　リーグルジャパン社のブースに展示された双頭カメラ装備miniVUX-SYS 良いアイデアですが、使い方には気を配る必要があります。 写真５　Pix4D社のSfM/MVSと3DGSを比較した映像 進化ではなく創造です。新しい領域を創成する必要があるでしょう。 写真６ GDUテクノロジー社車屋搭載ドローンポートK05 Docking Station こういう時代が近々来る気がします。 写真７　Skydio社ドローンポートDock for X10 写真８　エアロファシリティ社の非磁性による屋上ドローンポートの安全対策の提案 写写真９ Aiu社X8L 写真10 空解社FUSION 写真11 エアロセンス社AS-H1 写真12 HIEN Aero Technology社 Dr-ONE 写真13 東京都の「ドローン観光」事業 写真14 GMO Internet Group 写真15 SoftBank 写真16 Blue innovation 写真17 会場風景（その２） （以上）
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